SNSで大きな話題になった、糖尿病治療薬「マンジャロ」をめぐる一連の騒動。
美容やダイエット目的での使用を連想させる発信が拡散されたことで、医療や法令順守の観点から疑問の声が広がり、ついには製造販売元の日本イーライリリーが公式に注意喚起を行う事態となりました。
この問題がここまで大きくなった理由は、単に広告塔になったキャバ嬢ゆいぴすさんの「マンジャロうちな」発言による“炎上”だけが問題ではありません。
薬を医師が出すにあたり、インフルエンサー起用した広告的な処方、オンライン処方サービス、そして運営側の説明責任といった複数の論点が重なったことで、社会的な関心が一気に高まったからです。
さらに今回は、実業家の溝口勇児氏の発信内容や関わり方に対して、てんちむさんや元「青汁王子」こと三崎優太氏が苦言を呈したと受け止められる場面もあり、広告塔のゆいぴしさんばかり責められるのはおかしい、責任の所在「誰がどこまで責任を負うのか」という問題にも広がっていきました。
この記事では、マンジャロ騒動の経緯、日本イーライリリーの声明の重要ポイント、そして溝口氏に向けられた批判の背景について、整理していきます。
マンジャロ騒動は、まず何が起きたのか
今回の騒動の発端となったのは、マンジャロが美容や痩身目的でも使えるかのように受け止められる発信でした。SNSや動画を通じて、糖尿病の薬だったものが、痩身の為の薬と誤解するような状況が生み出され「本来の承認内容から外れているのではないか」「医療用医薬品を軽く扱いすぎではないか」といった懸念が広がりました。
その後このビジネスは、医薬品の取り扱い全体に関わる話として注目されるようになります。
こうした状況の中、日本イーライリリーは公式サイトで、マンジャロの適正使用に関する見解を発表しました。
マンジャロの製薬会社は何を声明で伝えたのか
日本イーライリリーは、マンジャロは日本では2型糖尿病に対して承認されている処方薬であるという点を、あらためて説明しました。
そのうえで、美容・痩身・ダイエットなどの有効性や安全性については、医学的に確認されていないと説明しています。
また、適切な診察や管理がないまま医薬品が使われた場合には、安全性や品質が十分に確保されず、本来期待される効果が得られないだけでなく、深刻な健康被害につながるおそれもあると注意喚起しました。
さらに同社は、美容目的での使用を推奨していると受け取られる広告や、許可なくマンジャロを売買した疑いがある事案についても言及し、こうした動きを容認できないと表明しています。
そのうえで、関連当局、関連学会、警察などと緊密に連携しながら、情報共有や注意喚起、適正使用の推進に取り組むことを発表しました。
溝口勇児側の姿勢と説明は？
一連の騒動の中で、溝口勇児氏は、
適応外使用そのものを一律に否定する議論には違和感があるとしたうえで、「本来議論すべきなのは、リスクとベネフィットのバランスではないか」という趣旨の発信を行っていました。
この考え方自体は、医療の分野で適応拡大が議論されることもある、という一般論に基づくものとして受け止めることもできます。
ただ、今回のケースでは、製造販売元が美容目的など2型糖尿病以外での使用について「有効性・安全性は医学的に確認されていない」と明言しました。
そのため、SNS上では「安全性が確認されていない段階で、軽く受け取られるような発信をするのは慎重さを欠くのではないか」「サービスや発信に関わる立場として、もっと重い説明責任があったのではないか」といった批判が強まりました。
同じ成分の「ゼップバウンド」があるなら問題ない、とはならない理由
溝口氏は過去に、マンジャロと同じ有効成分を含む「ゼップバウンド」が日本でも肥満症治療薬として承認されていることに言及していました。
ただし、この点も誤解されやすいところです。
ゼップバウンドは、誰でも美容目的で使える薬ではありません。
対象となるのは、BMI27以上で複数の健康障害がある場合、またはBMI35以上など、医学的条件を満たした人が使える薬品です。
つまり、「同じ成分だから自由に使ってよい」という話ではなく、承認された適応や対象条件に沿って使用されるべき医薬品です。
医薬品は成分だけでなく、承認された効能・効果、対象患者、医師の管理体制まで含めて判断されるものだからです。
マンジャロに対し製薬会社の異例の声明と厚労相の対応は？
製薬会社側は、今回の本来の医療目的以外の勝手な使用について、「容認できない」「警察等と緊密に連携」という強い言葉で、立場を明らかにしました。
また、上野厚労相は「法違反には厳正に対処」と述べました。
元カノで、昨年まで親しい間柄だったてんちむさんは、なぜ溝口氏を批判したのか
てんちむさんは、この件で広告塔だったキャバ嬢のゆいぴすさんが謝罪し、活動自粛を発表したことに対し、
広告塔の人物よりも、責任を取るべき人たちがいるのではないか
という趣旨の投稿を行いました。
この発言は、本当に責任を取るべき溝口さんから、説明がなく、広告で使ったゆいぴすさんだけが批判を浴びたことに、厳しくも正論を投げかけました。
これは、てんちむさん自身が、過去に広告塔に立って、説明責任を負わされ４億円の賠償金を２回にわたって請求されている過去の経験もあったのでしょう。
てんちむさんも、広告塔を請け負った時に、企業からあまり説明を聞かずに表に出ました。
過大広告をしたことに責任を負わされたのですが、契約の中で説明を受けていなかった部分が原因となり、責任を負わされ当時約４億円の賠償金を払い、後日また４億円の賠償請求をされ、現在戦っている状況です。
重要な部分を責任取らず、広告塔だったてんちむさんにすべて負わせたことに、溝口さんは、
この問題は、広告塔のてんちむさんより、責任取るべきは、会社側だったのではないか
と言った内容の相手会社への抗議的発信をしていました。
同じことを今回、溝口氏が、広告塔のゆいぴすさんにしていないか？と言う疑問がてんちむさんの中にはあったのかもしれません。
そこで、今回てんちむさんは、「責任の所在はもっと上流にもあるのではないか」という発信したようです。
さらに、Instagramのストーリーズでは、
権力や理不尽に抗うと語る人物ほど、実際には権力を振りかざしているのではないか
という趣旨の投稿もあったと報じられました。
この発言は、実名を伏せていますが、タイミング的に、溝口氏にあてたものだと言われています。
元「青汁王子」で今てんちむさんの夫も、仕事仲間の溝口氏になぜ苦言を呈したのか
三崎優太氏も、自身のユーチューブ配信の中で、活動休止に追い込まれたゆいぴすさんについて「彼女だけがすべて悪いわけではない」と話しました。
三崎優太ユーチューブチャンネルより
また三崎氏は、「実際に前面に出ていた人だけを責めて終わる話ではない」「企画した側、運営した側、関わった側にも説明責任があるのではないか」という視点を、同じ経営者として語っていました。
最近まで親しかったてんちむ・青汁王子が溝口氏を批判したことも注目された
今回のてんちむさんのSNS発信と、それに引き継いで、夫の三崎優太氏が、責任取るべき場所は、広告塔ではなく、中身を確認しなかった会社側にあり、その会社がまず説明なり謝罪をすべきだという立場を取りました。
これがなぜ注目されたかと言うと、去年の秋ごろも、２人は溝口氏の誕生会をサプライズで企画するなど、仕事仲間としてだけでなくプライベートでとても仲の良い関係だったからです。
青汁王子ユーチューブチャンネルより
彼らの関係性を知るファンたちは、まずこの３人の関係に亀裂が生じたことに、違和感を覚えました。
別れても家族愛のような関係だとてんちむさんは、溝口氏のことを最近まで話していたからです。
これに関し、青汁王子が配信の中で、友達同士だったてんちむさんと、年始に電撃婚してから、溝口さんが受け入れられないような行動をとってきて、それらが原因で、一緒にやて来たノーボーダーの仕事にも急遽、参加やめている状況だということも、追加し説明していました。
この騒動で見えてきた本当の論点
今回のマンジャロ騒動で浮かび上がったのは、医療用医薬品という非常に扱いの難しいテーマを、SNS時代にどう発信し、どうビジネスに組み込み、誰がどこまで責任を持つのか、という問題です。
医薬品は、化粧品や健康グッズとは違います。
使用する人の体に直接影響するものであり、適応や安全性、医師の管理体制といった前提を無視して語ることはできません。
ゆいぴすさんが、批判にさらされた直後に「医療関係者でなければ、薬の良さを話してはいけないのか？」と言った疑問を投げかけて、これが炎上の原因ともなりました。
やはり、知識ある医療関係者のフィルターを通して、薬品は扱わないといけないことが、改めて認識されました。
そして何かあったときの責任の所在です。
表に出た人物だけを責めれば済む話なのか、それとも、その発信を企画し、運営し、利益構造を支えた側にも同じように責任があるのか。
今回多くの課題が論議されることとなりました。
そして厚労省までが厳正に対処するという対応を見せました。
まとめ：マンジャロ騒動は「医薬品の発信責任」を問い直す出来事だった
今回のマンジャロ騒動は、単なるSNS炎上として片づけられるものではありませんでした。
製薬会社が公式に注意喚起を出し、適正使用の重要性をあらためて訴えたことで、この問題ははっきりと「医療と安全性の問題」を確認させられるきっかけとなりました。
また、てんちむさんや三崎優太氏の発言からは、今回問われたのは、薬の使い方だけではなく、誰がその情報を広め、誰が利益を得て、誰が最終的に責任を負うのかということも課題となりました。
今後、医療や美容、ダイエットに関する情報発信は、ますます慎重さが求められるはずです。
注目を集めやすいテーマだからこそ、視聴者や読者に誤解を与えないこと、一次情報に基づいて伝えること、そして影響力のある立場ほど説明責任を意識することが、これまで以上に重要になっていくでしょう。
